初めて弁護士に相談する方のために、弁護士相談の仕方を解説します。
- 弁護士相談の仕方①|相談予約までの手順
- 弁護士相談の仕方②|資料作成など事前準備
- 弁護士相談の仕方③|弁護士相談のコツ
弁護士相談の仕方①|相談予約までの手順
弁護士に相談するためには、まず弁護士を見つけて相談予約を取りましょう。
手順1:弁護士を探す・選ぶ
まずは、相談する弁護士を見つけましょう。一昔前は弁護士の知り合いがいないと探すのは大変でしたが、今は多くの弁護士がホームページを作成していますので、インターネットでも弁護士を探すことができます。
手順2:法律相談の予約を取る
相談したい弁護士が見つかったら、法律事務所に電話をして、法律相談の予約を取りましょう。
弁護士は、裁判や打ち合わせなどの予定が入っているため、営業時間内であればいつでも相談できると言うことはまずありません。
事前にご自身の都合の良い日時をいくつか確認しておきましょう。その日時を伝えてその中で弁護士のスケジュールが空いているところで法律相談の予約を入れましょう。
弁護士相談の仕方②|資料作成など事前準備
相談の日時が決まったら、それまでの間に事前準備をしましょう。
何の準備もなく相談に行くこともできますが、準備をするとより充実した相談を受けられます。せっかく法律事務所までいって相談を受けるのですから、できる限り準備をしてみましょう。
- 準備1:聞きたいことを箇条書きにしたメモを作成
- 準備2:これまでの経緯について時系列表を作成
- 準備3 関連資料を集めてまとめる
準備1:聞きたいことを箇条書きにしたメモを作成
法律相談当日に聞きたいことのメモがあれば、相談中にメモを見ながら弁護士に質問することができます。
場合によってはそのメモ自体を弁護士に渡して、聞きたいことに回答してもらうこともできます。
こうすれば、相談が終わり自宅に帰った後、あれも聞けば良かったとか、あれを聞き忘れたと後悔することがなくなります。
準備2:これまでの経緯について時系列表を作成
法律相談の際に、あなたが相談したいトラブルの経緯を弁護士に説明することになります。
そのときに話があっちに行ったりこっちに行ったりしてしまうと、事情を説明するだけで時間を取られて、あなたが本当に聞きたいことを聞く時間がなくなってしまうかもしれません。
あなたの話を弁護士に一番すんなりわかってもらう説明の仕方はどういうやり方でしょうか?
それは時系列に沿って話をすることです。ただ、相談当日にこれまでの経緯を思い出そうとしても、直ぐには思い出せなかったり、前後関係がぐちゃぐちゃになってしまったりするかもしれません。
必ず必要というわけではないですが、時系列の簡単なメモがあると、弁護士にスムーズに話をすることができます。
ちなみに時系列表の書き方については、▶弁護士相談で使う時系列表の書き方|テンプレート付の記事で解説しています。
準備3 関連資料を集めてまとめる
法律相談で、弁護士からより明確な回答を得るためには、今回のトラブルに関する資料を見せる必要があります。
例えば、資料が何もないときに話だけで裁判に勝てるかどうかや、事件の見通しなどを判断することはとても困難です。
より明確な回答を弁護士からもらいたければ関係ありそうな資料を整理して相談日に持って行きましょう。
弁護士相談の仕方③|弁護士相談のコツ
- コツ1:準備した資料はできる限り持って行こう
- コツ2:準備したメモを弁護士に渡してから話をしよう
- コツ3:事実をありのままに話そう
弁護士相談時の注意点は▶弁護士に相談・依頼するときの注意点|マナー(手土産・服装など)はある?の記事で解説しています。
コツ1:準備した資料はできる限り持って行こう
資料を集めてみると、これは関係ないのではないかと思うものもあると思います。
ところが、これは良くある話ですが、実はその関係ないと思った資料が、重要な証拠だったりします。
とりあえず、相談の際には、持参できる範囲でできる限り全部の資料を持って行きましょう。関係あるかないかは弁護士に見せればその場で教えてくれます。
コツ2:準備したメモを弁護士に渡してから話をしよう
せっかく準備したメモは、もし読みにくいものになってしまったとしても、コピーなどを弁護士に見せながら話をした方がスムーズに話が進むことが多いです。
自分の手控えで見にくいからなどと心配なさらずに、弁護士にそのメモを渡してしまいましょう。
コツ3:事実をありのままに話そう
人間なら誰しも、自分にとって不利ところや恥ずかしいところできるだけ話したくないですし、相手の不満なところは強調して話したくなります。
ただ、あなたの問題を的確に解決するには、あなたの知っている真実をできる限り話すことが重要です。
また、あなたが相談している弁護士はあなたの味方ですので、あなたが不利なことをその弁護士に話したところであなたが不利になることは一切ありません。
むしろ、あなたに不利な事実をいわずに、それが後になって発覚したことによって問題が大きくなってしまうことは多いです。
なので、できる限り事実をありのままに伝えましょう。