養育費

3万円の養育費は妥当なのか?年収と養育費の関係

3万円の養育費と年収
離婚した夫から養育費(子ども1人)を月3万払うと言われました。3万が妥当なのでしょうか?

妥当な養育費の金額は、子どもの年齢・人数だけでなく、養育費を払う側ともらう側の年収によって大きく変わります。

ここでは養育費3万円が妥当といえるケースについて解説します。

月3万で足りるかという話ではない

妥当な養育費というのは、子どもの両親の収入の内、どのくらいの割合を子どもの生活費に充てるべきかと言う問題です。

実際に、子どもの生活費がいくらかかっているのかは関係ありません。

そのため、「月3万円では足りないから低すぎる」ということや、逆に「月3万円で足りるから十分だ」と言う話ではないのです。

養育費を払う側の年収が高ければ高いほど、養育費をもらう側の年収が低ければ低いほど、妥当な養育費の金額は上がります。

どのような年収の組み合わせなら、月3万円の養育費が妥当といえるかを具体例とともに説明します。

養育費3万円が妥当な年収とは?

はじめに:養育費月3万円に特化した一覧表

月3万円の養育費が妥当である可能性が高い年収の組み合わせの一覧表を作成しました。

これを見て大体のイメージをつかんでください。

ここでは、養育費をもらう側の年収は3パターンに固定しています。これよりも大幅に高収入の場合は、養育費算定表などを参考にしてください。

払う側の実際の年収が一覧表の金額よりも高い場合には、月3万円の養育費は相場よりも低額である可能性が高いです。

逆に、払う側の実際の年収が一覧表の金額よりも低い場合には、月3万円の養育費は相場よりも高額である可能性が高いです。

子ども1人の場合

14歳以下の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 200万~225万円程度
125万円(パート主婦など) 275万~350万円程度
300万円(フルタイムなど) 350万~425万円程度

15歳以上の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 150万~200万円程度
125万円(パート主婦など) 250万~300万円程度
300万円(フルタイムなど) 300万~350万円程度

子ども2人の場合

2人とも14歳以下の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 125万~175万円程度
125万円(パート主婦など) 225万~250万円程度
300万円(フルタイムなど) 275万~300万円程度

1人14歳以下・1人15歳以上の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 100万~150万円程度
125万円(パート主婦など) 200万~250万円程度
300万円(フルタイムなど) 250万~300万円程度

2人とも15歳以上の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 100万~125万円程度
125万円(パート主婦など) 200万~225万円程度
300万円(フルタイムなど) 225万~275万円程度

子ども3人の場合

3人とも14歳以下の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 100万~125万円程度
125万円(パート主婦など) 200万~225万円程度
300万円(フルタイムなど) 225万~275万円程度

2人14歳以下・1人15歳以上の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 100万~125万円程度
125万円(パート主婦など) 175万~225万円程度
300万円(フルタイムなど) 225万~250万円程度

1人14歳以下・2人15歳以上の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 100万~125万円程度
125万円(パート主婦など) 175万~200万円程度
300万円(フルタイムなど) 225万~250万円程度

3人とも15歳以上の場合

養育費月3万円で良さそうな年収の組み合わせ
もらう側の年収 払う側の年収
0円(専業主婦など) 100万~125万円程度
125万円(パート主婦など) 175万~200万円程度
300万円(フルタイムなど) 225万~250万円程度

 

ABOUT ME
弁護士豊田友矢
豊田 友矢
船橋シーアクト法律事務所の代表弁護士 千葉県弁護士会所属(第49837号) 交通事故・離婚・不貞慰謝料・遺産相続・中小企業法務等の相談を多数取り扱っている。